全身麻酔・静脈内鎮静法による
歯科治療について
全身麻酔・静脈内鎮静法での歯科治療は以下のような
かたにおすすめ
- 治療中の痛みや不安・恐怖心の強いかた
- 落ち着いて外来治療を行うことが困難なかた
- 嘔吐反射が強いため吐き気が強く出て苦痛なかた
- 多数歯の治療をご希望のかた
- 親知らずの抜歯等で治療中の痛みが心配なかた
安全に日帰り麻酔治療を
行うための当院の体制
麻酔科学会
専門医・指導医
歯科麻酔学会
専門医
麻酔専門の歯科医師・医師による
麻酔施術・全身管理
当院には麻酔のスペシャリストである日本歯科麻酔学会の専門医、日本麻酔科学会の専門医・指導医が在籍しており、日本歯科麻酔学会準研修機関にも認定されています。安全に配慮した全身麻酔施術と全身管理を行っています。
指定病院と連携した術前検査と
全身状態の評価
安心・安全に麻酔治療を行うため、術前に全身状態をしっかり把握することが大切です。
指定病院にて術前検査（胸部レントゲンや血液検査など）を行うとともに、かかりつけ医と連携し、全身状態を評価します。結果によっては当院での日帰り麻酔治療が行えない場合があります。
持病のあるかたは
かかりつけ医と連携し情報を共有
持病のあるかたは事前にお知らせください。麻酔治療を行っても良いか、かかりつけ医と連携して情報共有・確認したうえで、治療へ進めさせていただきます。
複数の看護師による
安全に配慮した周術期看護
看護師は治療中だけでなく、麻酔治療が決定してから治療が終了し、メンテナンスへ移行するまで一緒に関わらせていただきます。患者さんが少しでも安心できるよう努めさせていただきます。
全身麻酔・静脈内鎮静法
決定後の流れ
- 1 問診（麻酔用）
- 2 患者さん個々にあった口腔内の衛生管理を提案
- 3 指定の病院での術前検査(胸部レントゲンや血液検査など)
-
4
検査結果をもとに、歯科麻酔専門医が全身麻酔・静脈内鎮静法が可能か総合的に判断
※当院で行えない場合は要相談
- 5 歯科麻酔専門医から術前の注意事項、リスクの説明と同意、担当医から治療内容の説明
- 6 全身麻酔・静脈内鎮静法での歯科治療実施
- 7 治療が終了したら、口腔内の良い状態を保てるように衛生管理の方法を一緒に考えましょう
全身麻酔での歯科治療
全身麻酔を活用した歯科治療が
可能です
全身麻酔は、自力で呼吸ができないため鼻からチューブを挿入し人工呼吸器による管理を行います。意識がなく完全に眠っている状態にするため、治療中の痛みや恐怖心を感じず、嘔吐反射もないため、苦痛の少ない歯科治療が行えます。安全な全身麻酔のために、当院では歯科麻酔専門医または麻酔科専門医・指導医が麻酔施術を、看護師が周術期の看護を行います。
全身状態の把握と評価のため指定の病院で術前検査を受けていただき、検査結果やその他の条件によっては、全身麻酔ではなく他の方法での治療をご提案いたします。全身麻酔当日は日帰りですが、しっかり自立歩行ができるまでは院内で全身状態の観察を行います。また、状態によっては他院へ受診していただく場合もあります。
当院での全身麻酔の適応条件
年齢やお身体の状態、居住地やご家族の付き添いの有無等により、日帰り全身麻酔が適さないことがあります。術前検査結果や麻酔担当医の判断を踏まえて、総合的に適否を決定します。
対象者条件一部抜粋
- 当院より車で約30分程度の距離に居住しているかた
- 指定の病院で術前検査を受診できるかた（平日）
- 平日に複数回来院可能なかた
- 当日ご家族による送迎・付き添い・帰宅後の付き添いが可能なかた
- ご自身での運転はできません
また連絡なくキャンセルされた場合、全身麻酔をお断りする場合があります。
静脈内鎮静法での歯科治療
静脈内鎮静法による
苦痛を緩和した治療に対応します
静脈内鎮静法は、胃カメラ検査等でよく用いられる方法と同様で点滴を使って静脈から麻酔薬を投与し、ウトウトしている間に苦痛の少ない歯科治療が行えます。全身麻酔とは異なり、呼びかければ応答できる程度の意識は残りますが、健忘効果があるため治療時の嫌な記憶が残りにくいです。施術後の麻酔効果が速やかに（個人差あり）なくなりますので、比較的早めの帰宅が可能となります。安全な静脈内鎮静法のために当院では歯科麻酔専門医が麻酔施術を、看護師が麻酔中の看護を行います。
当院での静脈内鎮静法の適応条件
年齢やお身体の状態、居住地等により、静脈内鎮静法が適さないことがあります。術前検査結果や麻酔担当医の判断を踏まえて、総合的に適否を決定します。
対象者条件一部抜粋
- 当院より車で約30分程度の距離に居住しているかた
- 指定の病院で術前検査を受診できるかた（平日）
- 平日に複数回来院可能なかた
- 当日ご家族による送迎・付き添い・帰宅後の付き添いが可能なかた（ご自身での運転はできません）
また連絡なくキャンセルされた場合、静脈内鎮静法をお断りする場合があります。